【筆記試験】転職活動における筆記試験の実態

gonshiです。

転職活動も就職活動同様に筆記試験があります。

この記事では、転職活動で使われる筆記試験についてその全体像を紹介します。

目次

筆記試験は必ずあるわけではない

転職活動の選考で筆記試験は必ずあるというわけではありません。

転職活動では大手企業を中心に筆記試験を課すところは多いですが、全く課さないところもあります。

転職でよく使われる筆記試験もその種類は様々です。

新卒と同じくリクルートが提供するSPIのようにパッケージ化された筆記試験をそのまま利用する企業も多いです。なかには、企業独自で作成した問題を使うところや、社会人として要求される一般常識や時事問題を問う企業もあります。

企業独自の問題は、専門的な知識を確認するものや小論文など作文形式にして論理的な思考や文章作成能力を確認するものなど、ユニークです。

SPIのような筆記試験であれば対策もできますが、企業独自に作成される問題では対策も難しいのが現実です。

しかし、それは他の候補者も同じ条件であるため、運も必要です。

筆記試験はどこまで重視されるか

転職者の本音としては、「筆記試験をするのはいいけど、それをどこまで重視するか」がそこがやはり気になります。

せっかく面接をうまくこなして合格点が取れていても、筆記試験の結果が悪いと不合格となることもあります。

転職における筆記試験ではその合格基準はあってないのです。

新卒では多数の応募者から基礎学力という尺度で絞り込む目的で筆記試験を行うところが多いです。候補者が多すぎて、その足切りラインとして一定のラインが必要でした。転職では人気企業でも新卒の時のように何百人、何千人もの応募者がいることはありません。

転職の筆記試験は「落とす試験」ではなくなります。

 

受験後は「果報は寝て待て」

筆記試験を受験したならば、その結果や試験の出来をいつまでも気にしないことです。自分の普段の仕事や次の面接、他社の選考に向けた準備に集中できないことがあります。
よく、「〇〇会社　筆記試験　合格ライン」と検索すると、検索結果が出てきますが、それらはあくまでも新卒の就職活動の話ですから、全く参考になりません。

繰り返しになりますが、転職の筆記試験は落とす試験ではなく、その結果をどのように使うかは企業によって違います。

ボーダーラインを設けて能力を見極めるのか、参考程度にするのか、就業しても困らない平均レベルの基礎学力を有することだけを確認するか、など同じ企業でも募集する職種でも異なります。

筆記試験の受験後は不安になる気持ちも分かりますが、「果報は寝て待て」だと忘れましょう。

まとめ

いかがでしたか。

筆記試験では満点を取る必要はなく、満点を取らなくても筆記試験は通過できます。

受験前は肩の力を抜いて、気楽な気持ちで筆記試験を受けてみるとよいと思います。

僕自身、3度の転職活動で何十社と選考を受けてきましたが、大手企業を中心にパッケージ化された筆記試験（例：SPI）は多く、中堅・中小・ベンチャー企業では独自の筆記試験を課すところが多い傾向があると思います。

東証1部の大手企業でも、選考に筆記試験がなく内定となった企業もありました。

仕事で英語を使う外資系の企業では、英語のヒアリング力やスピーキング力を試す試験を課すところもありました。

実際の筆記試験では解答時間が短く、時間配分を意識して解答しなければ取り返しのつかないことになります。

答えに迷ったら飛ばす勇気も必要です。