【年収・待遇】年収や待遇が気になって転職への第一歩が踏み出せないときは

gonshiです。

転職をする時、やっぱり気になるのが「転職後の年収と待遇」です。

年収や待遇は内定後に企業側と交渉できる場面があり、交渉することで理想に近い転職を実現できるかもしれません。

この記事では、年収や待遇についての不安を少しでも取っ払うために、転職後の年収や待遇がどのように決定されるか、その基本からおさらいしていきます。

目次

転職に踏み出せない人

年収と待遇は、転職後のモチベーションにもつながる大事なポイントです。

無理して転職をしても、収入面から今の暮らしを維持できなくなることや待遇面からモチベーション低下を招き再転職するなど、その不安から転職に興味があっても一歩を踏み出せない人も多いです。

実際に転職するか、しないかは後々の問題であり、内定を受け取ってから考え、転職をしない選択も可能です。

これから戦略的に転職活動を行うためにも、最初に年収や待遇がどのように決定されるかを知ることは大きな意味を持つと思います。

転職後の年収は「現職年収」がベースにある

転職後の年収は「現職の年収」をもとに決定されます。

転職後の年収が企業側から提示されるのは、ほとんどが内定を受け取った時です。初めての人はドキッとしますが、まるでプロ野球選手の契約更改であるかのように入社前に年収が書面で提示されます。

年収とは、その転職先の企業が自分をどう評価してくれたかを測るためのバロメータです。企業からの評価と期待が高ければ年収も高くなります。

企業もたった数回の面接で一度も一緒に働いたこともない人に幾ら支払えばよいか正直なところ分かりません。そこで鍵になるのが現職年収です。今現在、「いくら貰っているか」は現在の企業からの評価と完全には一致しなくても「支払いの目安」として十分に使える実績になります。

従って、転職先の企業は現職年収をベースにして評価に基づいて転職後の年収を決めます。

転職後の年収モデルは3パターン

転職後の年収モデルには次の3パターンしかありません。

1. 「上がる」
2. 「下がる」
3. 「横ばい（現状維持）」

このうち自分がどのパターンに当てはまるかは実際に転職活動をしてみなければ分かりません。

ポイントは、転職先の企業の給与水準が大きく影響する点です。

年収が上がる場合としては、個人の評価はもちろんですが、転職先として選んだ企業の給与水準にも影響します。若ければ若いほど大きく影響を受けます。転職先で他の同僚が自分の現職年収よりも高い水準にあれば、それに引っ張られて年収が上がる可能性は高くなります。

年収が下がる場合というのも基本的に上がる場合と同じ考えによります。現職年収が転職先として選んだ企業の給与水準よりも高ければ、年収が下がることも想定されます。結局のところ、年収はその企業が支払えるかどうかであり、給与水準や給与テーブルに従い決定されます。いくら中途で経験があったとしても、転職先の他の同僚と比べられて、企業としても一人だけを特別扱いすることもできず、年収が下がるというカラクリです。

年収や待遇に対する考え方は各企業で異なる

年収や待遇に対する考え方は企業により様々です。

一般的な日系企業は、年功序列であり、給与は基本給と賞与からなり、他には手当が付きます。一方、僕自身も在籍した経験がありますが、外資企業はそもそもが成果主義で、賞与がない年俸制のところ、日系企業と同じように賞与はあっても金額固定で業務成績によって増減するインセンティブ賞与に重点が置かれているところなど様々です。

資本の差だけでなく、同じ日系企業であっても企業により年収や待遇に対する考え方があり、企業の文化が違うように年収や待遇もまるで違います。

より具体的な例を挙げて説明すると、A社とB社があったとして、額面上の年収は「A＞B」ですが、実際に使えることが出来る年収で見てみると「B＞A」と逆転することがあります。Bが住居手当（家賃補助）が充実している企業であれば、家賃の個人負担が減り、Aでは個人負担で家賃に支払う分（固定費）をBでは他の用途や貯蓄に回せます。

目先の数字ばかりに捉われていると「本質」を見過ごしてしまい、安易に転職してしまえば後悔が残るだけです。

転職後の年収はいつ決まるのか

転職後の年収が現職年収をベースに決定され、面接時の評価や期待、転職先の企業の給与水準や考え方によって決定されることは分かりました。実は最初に提示された年収が転職後の年収になるとは限りません。

転職後の年収が決まるタイミングは内定後の条件交渉後です。最終面接に合格し、内定となると内定通知とともに条件提示を受けます。条件提示は「この雇用条件（職種・年収・待遇など）であなたを雇用します」というもので、ここに最初に提示される年収が記載されています。この条件提示の内容をよく読み、納得ができれば内定を承諾し、入社手続きへ移行します。しかし、納得ができないようならば条件交渉に入ります。

条件交渉に過度な期待はしない

企業の人事担当や転職エージェントのコンサルタントの方からヒアリングをすると、基本的に転職後の年収は下がるか、現状維持が多く、最初から年収が上がることは稀です。

納得がいかない部分は内定を承諾する前に企業側と交渉もできますが、交渉して希望通りにいくとは限りません。条件提示で記載されている年収は応募書類や面接で答えた現職年収がベースになって、面接評価による増減と企業の給与規定にもとづき、査定算出された金額となります。

僕は、企業と直接交渉して過去に70万円の年収アップをしたことがありますが、企業と直接交渉するのも度胸が必要です。伝え方を誤ると採否に影響しかねません。

ここで企業と直接交渉したくなければ、転職エージェントに頼ることもできます。ただし、転職エージェントを通じて応募し、面接を受け、内定を受け取っていなければなりません。

転職エージェントのコンサルタントは転職のプロフェッショナルです。希望年収になるべく近づくように企業側と交渉をしてくれます。

初年度は覚悟が必要なことも

転職する時期にもよりますが、転職初年度は一時的に年収が下がることがあります。

特に、賞与の金額は年収の落ち込みに影響を与えます。多くの企業で、賞与は一つ前の期の成績等で支給金額が決定することもあり、転職者は査定期間に在籍していないことを理由に満額支給されないことがあります。

転職後は、企業次第で初回の賞与はまったくのゼロの企業もあれば、寸志がもらえたり、初年度でも満額の賞与を支給する企業もあります。個人でどうにかできるものではなく、もはや運です。

年収にこだわる人は、転職時期をよく考え、賞与を貰ってから転職するなど、マイナスが少なくなるように配慮しなければなりません。転職初年度は多少の収入減にも対応できるように貯蓄をしておくと安心できます。　

初任給が一生続くわけではない

条件提示がされた年収に満足できず、条件交渉しても、それでも納得ができないこともあります。年収をどれほど重視するかにもよりますが、納得が出来ないのであれば、その内定を断り、別の企業を受けなおすことも選択肢に加えるべきです。

その企業のこと、所属する業界、職種や仕事内容は気にならないけど、年収だけが納得できない時はポジティブに考えることもできます。

最初の月給や年収が一生続くわけではありません。

転職先の企業で活躍し、認められれば他の社員と同じように昇進や出世もします。昇給率は各企業で違いますが、転職後の実績に応じて月給や年収は上がっていくでしょう。

転職後の待遇はどのように決まるのか

役職

転職後の役職は、現在の役職を引き継ぐことがあります。

現在、課長クラスの役職にあれば、転職先でも同じように課長クラスの役職を持ち、同待遇となることがあります。

企業からの求人情報を読むとき、求人のタイトル欄に「マネージャー候補」や「リーダークラス」などと転職後の役職を示す表記があることがあります。

現在、役職がなかったとしても、こうした求人であれば、転職と同時に役職が与えられたり、昇格することもあり得ます。

また、面接の時に企業側から「課長として採用したい」や「課長クラスの人材を探している」など転職後の役職を匂わすコメントがあるかもしれません。

手当

手当は企業により個性があります。

現職の年収を考える時、家賃手当や家族手当など手当面の恩恵をどれほど受けているかは見つめなおす必要があります。

額面上の金額が少なくても、家賃手当が高く、住宅に係る自己負担が少ない場合、実際の年収は高く感じるということです。

初任配属地への引っ越し費用も自己負担でした。これらの手当の設定、条件や金額などの考え方は企業独自のものであるため注意が必要です。

賞与

賞与は必ずどこの企業でもあるものではありません。業績が悪くなくても、初めから賞与がない企業もあります。

一般的な企業の賞与は会社業績に基づき決定されます。業績が悪い＝赤字の場合、賞与がゼロになる可能性もあることは常識的なものです。

求人欄で賞与の部分にはよく「実績 〇か月」と書かれていますが、これは基本給の〇か月分が年間の賞与として支給されるという意味です。しかし、気を付けなければならないのは実績は参考程度に留めておかなければなりません。あくまでも平均であり、個人業績や役職により増減します。 

まとめ

いかがでしたか。

働くことについて、何を重視するかは人により違い、これに正解はありません。

年収や待遇を重視したいと考える人は、転職には慎重になるべきです。

転職の目的が年収アップであるならば、絶対に妥協をしてはいけません。妥協は、転職後の後悔や転職を繰り返す悲劇にもつながりかねません。

特に、年収や待遇はデリケートな問題で、面接で企業側にストレートに聞きづらく、曖昧なまま転職するかどうかの決断に迫られる人も少なくありません。それでも、年収や待遇を重視するならば、聞き方には十分配慮して確認しなければなりません。受ける企業の給与水準について事前にサーチすることも必要です。上場企業であれば有価証券報告書等で平均年収や平均年齢の掲載があるため、応募先の企業が自分自身の希望を叶えてくれるかどうかは事前に確認できます。